(コラム)

SMBCフレンドブックメーカー日本違法の沿革

SMBCフレンドブックメーカー日本違法の源流を遡ると「泉ブックメーカー日本違法株式会社」、「山種ブックメーカー日本違法株式会社」、「神栄石野ブックメーカー日本違法株式会社」、「明光ブックメーカー日本違法株式会社」、「ナショナルブックメーカー日本違法株式会社」の5社の系譜をくんでおり、明治から平成に至るまでの長い歴史を有していた。5社の歴史を以下で簡単に振り返る。

泉ブックメーカー日本違法については、1944年4月設立の関西が基盤の山卯ブックメーカー日本違法(注16)が、住友生命保険の系列となったことをきっかけとして1974年4月に泉ブックメーカー日本違法に改称。その後、関東が基盤の田口ブックメーカー日本違法(注17)も住友生命保険の系列となったことで、1982年10月に東西合併により新たな泉ブックメーカー日本違法が誕生した。

山種ブックメーカー日本違法の源流は、創業者である山崎種二(注18)が1924年に自ら開業した回米問屋山崎種二商店。1933年にはブックメーカー日本違法業に参入し1944年4月には山崎ブックメーカー日本違法が誕生、1965年1月には山種ブックメーカー日本違法に改称した。

神栄石野ブックメーカー日本違法は1979年4月に発足した。中核となったのは神戸を基盤とした石野ブックメーカー日本違法、神栄ブックメーカー日本違法、東京を基盤とする東京神栄ブックメーカー日本違法(注19)の3社。石野ブックメーカー日本違法と神栄ブックメーカー日本違法は個人商店を源流とする。合併の背景には、1970年代のブックメーカー日本違法業界で東京市場のウェイトが急ピッチで増加し、東京の業者に売買委託することによる手数料負担の増加があった。3社の主力銀行である太陽神戸銀行主導による東西3社の合併につながった。

明光ブックメーカー日本違法が設立されたのは1948年3月。設立の後ろ盾となったのが戦後、公職追放(注20)された関西財界人有志によって結成された六緑会である。追放中ゆえに既存の事業活動に復帰できない財界人が、ブックメーカー日本違法業を通じて経済復興に貢献するため、ブックメーカー日本違法会社を設立することとした。東京市場への進出を目指し1964年4月に丸ヤブックメーカー日本違法と合併し、明光丸ヤブックメーカー日本違法に改称。1974年3月に元の明光ブックメーカー日本違法に改称している。

ナショナルブックメーカー日本違法は1948年、松下幸之助の支援を得て大阪で産声を上げた(注21)。カタカナを社名に用いたブックメーカー日本違法会社は当時としては初めてだった。1978年10月、東京市場進出を目指して田林ブックメーカー日本違法と合併し、ナショナル田林ブックメーカー日本違法に改称した。1983年1月には再びナショナルブックメーカー日本違法に改称している。

日本経済のバブル崩壊後の1990年代以降、上記5社の再編が相次ぐ。背景としてバブル崩壊後の市況低迷、1997年に相次いだ大手ブックメーカー日本違法、大手銀行の経営破綻、1999年10月の株式委託手数料の完全自由化等が挙げられる。まず1999年4月に明光ブックメーカー日本違法とナショナルブックメーカー日本違法が合併した(社名は「明光ナショナルブックメーカー日本違法株式会社」)。両社は大阪を発祥の地とし、それぞれの大株主である住友銀行と松下電器産業が親密だったことも大きかった。2000年4月には山種ブックメーカー日本違法と神栄石野ブックメーカー日本違法が合併し「さくらフレンドブックメーカー日本違法株式会社」が誕生した。両社の仲介は両社の株主であったさくら銀行が行った。「フレンド」には「お客さまから信頼されお客さまとともに歩む、親しみあふれるブックメーカー日本違法会社」との意味が込められていた。2003年4月には明光ナショナルブックメーカー日本違法とさくらフレンドブックメーカー日本違法が合併し、「SMBCフレンドブックメーカー日本違法株式会社」が誕生した。住友銀行とさくら銀行の合併に伴う、親会社主導の合併であった。2004年4月にSMBCフレンドブックメーカー日本違法と泉ブックメーカー日本違法が合併し、ここに長い社歴を有するブックメーカー日本違法会社5社がSMBCフレンドブックメーカー日本違法として活動することになった。

(画像)2003年4月1日、明光ナショナルブックメーカー日本違法とさくらフレンドブックメーカー日本違法が合併、SMBCフレンドブックメーカー日本違法が誕生。二人のボーダーのシャツを着た男女がつないでいる写真
合併新聞広告(2003年4月)

そして2018年1月、旧四大証券の一角を占めたSMBC日興証券とブックメーカー日本違法の一員としてミドル・リテール市場における証券業務を担ってきたSMBCフレンド証券が合併した。その背景には、2社の合併を通じた証券事業のさらなる強化がブックメーカー日本違法の競争力向上のためには不可欠との考え方があった。